Information disclosure情報公開

病学連携

連携目的

社会医療法人敬愛会中頭病院と中部地区医師会立ぐしかわ看護専門学校が相互に連携協力を図り、それぞれが有する機能を効果的に発揮することにより、臨床や教育の課題について共通認識をもって取り組み、看護教育や看護実践の質の向上を図る。

連携事項

  1. 看護教育や看護実践の質向上に関すること
  2. 看護師および教員等の研修に関すること
  3. その他連携・協力が必要な事項に関すること

協定書

修学支援新制度(授業料等減免・給付奨学金)

令和元年9月20日に「修学支援新制度(授業料等減免・給付奨学金)」の対象校として、沖縄県知事より確認を受けました。


修学支援新制度(授業料等減免・給付奨学金)とは?

入学金・授業料の免除または減額と給付型奨学金により、意欲のある学生の「学び」を支援


法人財務諸表等

職業実践専門課程

令和2年4月20日に「職業実践専門課程校」として文部科学省より認定を受けました。

職業実践専門課程とは

専修学校の専門課程であって、職業に必要な実践的かつ専門的な能力を育成することを目的として専攻分野における実務に関する知識、技術及び技能について組織的な教育を行うものを、「職業実践専門課程」として文部科学大臣が認定して奨励することにより、専修学校の専門課程における職業教育の水準の維持向上を図ることを目的とするものです。

認定学科の特徴

  1. 企業等が参画する「教育課程編成委員会」を設置してカリキュラムを編成している
  2. 企業等と連携して、演習・実習等の授業を実施している
  3. 企業等と連携して、最新の実務や指導力を修得するための教員研修を実施している
  4. 企業等が参画して学校評価を実施している
  5. 学校のカリキュラムや教職員等についてHPで情報提供している

詳しくは文部科学省のホームページ をご覧ください。

専門実践教育訓練給付制度

専門実践教育訓練 厚生労働大臣指定講座

~キャリアアップ・転職を考えている社会人に国が支援します~

中部地区医師会立ぐしかわ看護専門学校は、平成27年1月30日に「専門実践教育訓練講座」として厚生労働大臣の指定を受けました。


専門実践教育訓練給付制度とは?

働く人の主体的で主体的で、中長期的なキャリア形成を支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度。

募集時期合格~入学前(3/31まで)※原則入学の1ヶ月前まで
支 給 額①学納金(施設維持費は除く)の50%(在学中)
②学納金(施設維持費は除く)の20%(免許取得後等~1年以内に被保険者として雇用)
※詳細は「明示書」をご確認ください。
対 象 者(初めての方)
・雇用保険の被保険者期間が2年以上であること
(2回目以降の方)
・最初の教育訓練終了後、雇用保険の被保険者期間が3年以上の方

※離職している方でも、離職日から1年以内で上記に該当する方も対象!

教育訓練支援給付金制度とは?

専門実践教育訓練給付金を受講される方のうち、昼間通学生を受講しているなど、一定の要件を満たした方が失業状態にある場合に、訓練受講をさらに支援する。

支 給 額基本手当の日額のおよそ45%~80%(離職される6か月間の合計賃金を180で割る)

お問い合わせ先

詳しい情報・手続きについては、お住まいの地域を管轄する公共職業安定所(ハローワーク)にお問い合せください。
公共職業安定所:http://www.mhlw.go.jp/kyujin/hwmap.html

明示書


指定番号97008-151001-7
講座名看護学科
受講開始日入学式日
受講修了予定日入学から3年後の3月末日 ※3年後の卒業式日が未定のため

各種制度・奨学金

中部地区医師会奨学金

募集時期4月~5月
支 給 額学納金の一部支給(免除)
対 象 者2~3年次
選考基準①年間をとおして学業に励み、人物ともに他学生の模範となる優秀な学生
②経済困窮者
注意年度により変更等があります。

授業料等減免(修学支援新制度)

募集時期①4月・秋
②家計急変時(随時)
免 除 額入学金及び授業料の全額(3/3)、2/3、1/3の免除(上限あり)
対 象 者本校 入学時に高等学校等(本科)を卒業後2年以内の者
選考基準
【入学時】
日本学生支援機構(JASSO)の給付奨学金に高校予約で採用された方

【1年次】
次の①~③のいずれかに該当すること。
①高等学校等における評定平均値が3.5以上であること、又は、入学者選抜試験の成績が入学者の上位2分の1の範囲に属すること
②高等学校卒業程度認定試験の合格者であること
③将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書等により確認できること
【2・3年次】
次の①、②のいずれかに該当すること。
①GPA(平均成績)等が在学する学部等における上位2分の1の範囲に属すること
②修得した単位数が標準単位数以上であり、かつ、将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書により確認できること

選考基準
(共通)
【家計基準】進学資金シミュレーター
≪収入基準≫
・第1区分:本人と生計維持者の市町村民税所得割が非課税(100円未満)
・第2区分:本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が100円以上25,600円未満
・第3区分:本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が25,600円以上51,300円未満
≪資産基準≫
・生計維持者が2人の場合:学生と生計維持者の資産額の合計が2,000万円未満
・生計維持者が1人の場合:学生と生計維持者の資産額の合計が1,500万円未満
注意①沖縄県看護師等修学資金と併用できません
②その他の奨学金制度と併用できない場合あります
③区分により第一種貸与奨学金の貸与額が調整されます

沖縄県看護師等修学金

募集時期4月
貸 与 額第一種修学資金:月額36,000円(年額432,000円)
第二種修学資金:年額700,000円
対 象 者①看護師を養成する養成所に在学する者
②卒業後、免除対象施設において一定の連続した期間、看護職員として業務に従事しようとする者
③県外での就業が条件となっている奨学金等を受給していない者
④高等教育の修学支援新制度による支援(授業料等減免・給付奨学金)を受けていない者
選考基準
返還免除条件①卒業後1年以内看護師免許を取得
②免許取得後、直ちに沖縄県内の指定施設へ就職
③貸与年数の2倍(1種)または3倍(2種)の期間勤務(期間上限あり)

日本学生支援機構奨学金 https://www.jasso.go.jp/index.html

給付型奨学金(修学支援新制度)
募集期間①予約採用(高校在学中)
②定期採用(4月)・秋
③家計急変時(随時)
給 付 額
自宅通学自宅外通学
第1区分38,300円
(45,500円)
75,800円
第2区分25,600円
(28,400円)
50,600円
第3区分12,800円
(14,200円)
25,300円

※( )は生活保護世帯の金額

対 象 者本校 入学時に高等学校等(本科)を卒業後2年以内の者
選考基準
(入学前)
【学力基準】以下の①もしくは②のいずれかに該当する必要があります。
①高等学校等における全履修科目の評定平均値が、5段階評価で3.5以上であること(※1)
②将来、社会で自立し、及び活躍する目標をもって、進学しようとする大学等における学修意欲を有すること(※2)
※1)専修学校の高等課程の生徒等は、これに準ずる学修成績となります。
※2)学修意欲等の確認は、高等学校等において面談の実施又はレポートの提出等により行います。
選考基準
(在校生)

【学力基準】
≪1年次≫
次の①~③のいずれかに該当すること。
①高等学校等における評定平均値が3.5以上であること、又は、入学者選抜試験の成績が入学者の上位2分の1の範囲に属すること
②高等学校卒業程度認定試験の合格者であること
③将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書等により確認できること

≪2・3年次≫
次の①、②のいずれかに該当すること。
①GPA(平均成績)等が在学する学部等における上位2分の1の範囲に属すること
②修得した単位数が標準単位数以上であり、かつ、将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが、学修計画書により確認できること

選考基準
(共通)
【家計基準】進学資金シミュレーター 収入の例 生計維持者

≪収入基準≫
第1区分:本人と生計維持者の市町村民税所得割が非課税(100円未満)
第2区分:本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が100円以上25,600円未満
第3区分:本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が25,600円以上51,300円未満
≪資産基準≫
生計維持者が2人の場合:学生と生計維持者の資産額の合計が2,000万円未満
生計維持者が1人の場合:学生と生計維持者の資産額の合計が1,500万円未満

注意①沖縄県看護師等修学資金と併用できません
②国などの給付金制度と併用できない場合があります
③その他の奨学金制度と併用できない場合あります
④区分により第一種貸与奨学金の貸与額が調整されます

第一種貸与奨学金(無利子)
募集時期①予約採用(高校在学中)
②定期採用(4月)
③緊急採用(家計急変、災害等)
貸 与 額
通常貸与
自宅通学2万、3万、4万、5万3千
自宅外通学2万、3万、4万、5万、6万

※申込時の家計収入により、最高月額は選択できないことがあります。

給付型と併用時貸与
第1区分第2区分第3区分
自宅通学0(0)0(0)23,800(29,400)
自宅外通学0(0)0(0)18,300

※( )は生活保護世帯の金額

対 象 者国内の専修学校に在学する学生
選考基準
(入学前)

【学力基準】①~③のいずれかに該当
①高等学校又は専修学校高等課程の1年から申込時までの成績の平均値が3.5以上
②高等学校卒業程度認定試験に合格した人、又は科目合格者で機構の定める基準に該当する人
③生計維持者の住民税が非課税であって、以下のいずれかに該当するとして学校長の推薦を得られる人
・特定の分野において特に優れた資質能力を有し、進学先の学校において特に優れた学習成績を修める見込みがあること
・進学先の学校における学修に意欲があり、進学先の学校において特に優れた学習成績を修める見込みがあること

選考基準
(在校生)
【学力基準】
≪1年次≫①~③のいずれかに該当
①高等学校または専修学校高等課程最終2か年の成績の平均が3.2以上
②上記①を満たさない場合でも、以下のいずれかに該当
・生計維持者の市町村民税所得割額が0円である者
・生活保護受給世帯である者
・社会的養護を必要とする者
+ 下記のいずれかに該当
・特定分野において、特に優れた資質能力を有し、特に優れた学習成績を修める込みがある者 
・学修に意欲があり、特に優れた学習成績を修める見込みがある者
③高等学校卒業程度認定試験合格者

≪2・3年次≫①または②のいずれかに該当
①成績の上位3分の1以内であること。
②上記①を満たさない場合でも、以下のいずれかに該当
・生計維持者の市町村民税所得割額が0円である者
・生活保護受給世帯である者
・社会的養護を必要とする者
+ 下記のいずれかに該当
・特定分野において、特に優れた資質能力を有し、特に優れた学習成績を修める込みがある者
・学修に意欲があり、特に優れた学習成績を修める見込みがある者
選考基準
(共通)
【家計基準】進学資金シミュレーター 収入の例
家計の基準額は、専修学校種別、希望する奨学金種別、収入形態、通学形態等、世帯人員によって異なります。
生計維持者(原則父母、父母がいない場合は代わって生計を維持している人)の収入・所得金額に基づき選考します。

第二種貸与奨学金(有利子)
募集時期①予約採用(高校在学中)
②定期採用(4月)
③応急採用(家計急変、災害等)
貸 与 額月額2万~12万 ※1万円単位で選択
対 象 者国内の専修学校に在学する学生
選考基準
(入学前)

【学力基準】①~④いずれかに該当
①高等学校又は専修学校(高等課程)における学業成績が平均水準以上と認められる者
②特定の分野において特に優れた資質能力を有すると認められる者
③専修学校(専門課程)における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがあると認められる者
④高等学校卒業程度認定試験に合格した人又は科目合格者で機構の定める基準に該当する人

選考基準
(在校生)
【学力基準】①~④いずれかに該当
①出身学校または在籍学校における成績が平均水準と認められる者
②特定分野において、特に優れた資質能力を有すると認められる者
③学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがある者
④高等学校卒業認定度試験合格者で、上記のいずれかに準ずると認められる者
選考基準
(共通)
【家計基準】進学資金シミュレーター 収入の例
家計の基準額は、専修学校種別、希望する奨学金種別、収入形態、通学形態等、世帯人員によって異なります。
生計維持者(原則父母、父母がいない場合は代わって生計を維持している人)の収入・所得金額に基づき選考します。

入学時特別増額貸与奨学金(一時金・有利子)
貸 与 額 10万円・20万円・30万円・40万円・50万円から選択
対象者第一種奨学金または第二種奨学金を貸与し、日本政策金融公庫の「国の教育ローン」に申し込みをしたけれど利用できなかった世帯の学生
選考基準
(共通)
①奨学金申請時の家計基準における認定所得金額が0円となる人 (4人世帯の給与所得者の場合で、収入400万円程度が目安)
②認定所得金額が0円を超えていて、日本政策金融公庫の「国の教育ローン」に申し込みしたけれど利用できなかった世帯の学生 (入学後、融資できない旨を記載した金融公庫の通知文のコピーの提出が必要)
注意①入学時特別増額貸与奨学金を単独で貸与することはできません。
②入学前に貸与することはできません。ご注意ください。

※「国の教育ローン」については、沖縄振興開発金融公庫にお問い合わせください。

看護師国家試験合格率

看護師国家試験の合格率(令和2年4月1現在)

年度2010年度2011年度2012年度2013年度2014年度2015年度2016年度2017年度
本校98.7%98.6%97.4%100%98.6%98.7%97.8%98.6%
全国91.8%90.1%88.8%89.6%90.6%89.4%88.5%91.0%
年度2018年度2019年度2020年度2021年度2022年度2023年度2024年度2025年度
本校96.2%98.9%------
全国89.3%89.2------

開校時~現在  平均合格率 98.4%

看護師国家試験合格率

卒業後の就職・進学

※順不同掲載

県内
北部
  • 沖縄県立北部病院
  • 公益社団法人北部地区医師会 北部地区医師会病院
  • 独立行政法人国立病院機構 琉球病院
中部
  • アドベンチストメディカルセンター
  • 医療法人一灯の会 沖縄中央病院
  • 医療法人卯の会 新垣病院
  • 医療法人沖縄徳洲会 中部徳洲会病院
  • 医療法人球陽会 海邦病院
  • 医療法人貴和の会 砂川クリニック
  • 医療法人社団志誠会 平和病院
  • 医療法人翔南会 翔南病院
  • 医療法人タピック 沖縄リハビリテーションセンター病院
  • 医療法人ちゅうざん会 ちゅうざん病院
  • 医療法人緑水会 宜野湾記念病院
  • 沖縄県立中部病院
  • 社会医療法人かりゆし会 ハートライフ病院
  • 社会医療法人敬愛会 中頭病院
  • 社会福祉法人緑樹会 緑樹園
  • 特定医療法人アガペ会 北中城若松病院
  • 独立行政法人国立病院機構 沖縄病院
  • 訪問看護ステーション青空
  • 琉球大学病院
南部
  • 医療法人おもと会 大浜第一病院
  • 医療法人和の会 与那原中央病院
  • 沖縄医療生活協同組合 沖縄協同病院
  • 沖縄医療生活協同組合 とよみ生協病院
  • 医療法人八重瀬海 同仁病院
  • 医療法人真徳会 沖縄メディカル病院
  • 医療法人 セントペアレント石間
  • 社会医療法人葦の会オリブ山病院
  • 医療法人清心会 徳山クリニック
  • 地方独立行政法人国立病院機構 那覇市立病院
  • 医療法人陽心会 大道中央病院
  • 医療法人沖縄徳洲会 南部徳洲会病院
  • 社会医療法人仁愛会 浦添総合病院
  • 社会医療法人友愛会 豊見城中央病院
  • 社会医療法人友愛会 南部病院
  • 沖縄県立南部医療センター・こども医療センター
離島
  • 沖縄県立宮古病院
  • 沖縄県立八重山病院
県外
東京都
  • 医療法人明理会 明理会中央総合病院
  • 独立行政法人国立病院機構 災害医療センター
  • 医療法人徳洲会 東京西徳洲会病院
  • 公益社団法人日本心臓血圧研究振興会附属 榊原記念病院
  • 日本大学医学部附属板橋病院
  • 公益社団法人日産興生会 玉川病院
  • 一般社団法人自警会 東京警察病院
神奈川県
  • 社会福祉法人恩賜財団 済生会横浜市東部病院
  • 医療法人沖縄徳洲会 湘南鎌倉総合病院
  • 医療法人社団明芳会 横浜新都市脳神経外科病院
  • 国家公務員共済組合連合会 横浜栄共済病院
  • 社会医療法人財団石心会 川崎幸病院
  • 国家公務員共済組合連合会 平塚共済病院
  • 医療法人社団晃進会 たま日吉病院
  • 社会福祉法人恩賜財団 済生会横浜南部病院
  • 医療法人社団三成会 新百合ヶ丘総合病院
  • 社会福祉法人日本医療伝道会 衣笠病院
  • 社会福祉法人聖テレジア会 聖ヨゼフ病院
千葉県
  • 医療法人沖縄徳洲会 千葉徳洲会病院
  • 医療法人曙会 流山中央病院
  • 医療法人社団創進会 みつわ台総合病院
  • 医療法人社団誠馨会 千葉メディカルセンター
  • 医療法人社団明芳会 イムス三芳総合病院
  • 埼玉県立小児医療センター
  • 医療法人社団愛友会 上尾中央総合病院
  • 医療法人三愛会 三愛会総合病院
  • 医療法人社団協友会 彩の国東大宮メディカルセンター
石川県
  • 社会福祉法人恩賜財団 石川県済生会金沢病院
静岡県
  • 医療法人社団喜生会 新富士病院
  • 医療法人沖縄徳洲会 静岡徳洲会病院
愛知県
  • 医療法人光生会 光生会病院
  • 医療法人徳洲会 名古屋徳洲会総合病院
  • 医療法人資生会 八事病院
兵庫県
  • 医療法人愛心会 東宝塚さとう病院
  • 神戸市立医療センター中央市民病院
  • 医療法人回生会 宝塚病院
大阪府
  • 大阪市立総合医療センター
  • 医療法人生登会 寺元記念病院
奈良県
  • 社会医療法人高清会 高井病院
福岡県
  • 医療法人聖峰会 田主丸中央病院
佐賀県
  • 一般社団法人巨樹の会 新武雄病院

進学先

沖縄県
  • 沖縄県立看護大学別科助産専攻
  • 公立大学法人名桜大学人間健康学部看護学科保健専攻
埼玉県
  • 学校法人早稲田医療学園 早稲田医療技術専門学校保健学科
愛知県
  • 学校法人日本教育財団 名古屋医専助産師学科
  • 学校法人日本教育財団 名古屋医専保健師学科